薬効分類名von Willebrand因子非依存型
遺伝子組換え血液凝固第VIII因子製剤
一般的名称エフアネソクトコグ アルファ(遺伝子組換え)
オルツビーオ静注用250、オルツビーオ静注用500、オルツビーオ静注用1000、オルツビーオ静注用2000、オルツビーオ静注用3000、オルツビーオ静注用4000
おるつびーおじょうちゅうよう250、おるつびーおじょうちゅうよう500、おるつびーおじょうちゅうよう1000、おるつびーおじょうちゅうよう2000、おるつびーおじょうちゅうよう3000、おるつびーおじょうちゅうよう4000
ALTUVIIIO Intravenous 250, ALTUVIIIO Intravenous 500, ALTUVIIIO Intravenous 1000, ALTUVIIIO Intravenous 2000, ALTUVIIIO Intravenous 3000, ALTUVIIIO Intravenous 4000
製造販売元/サノフィ株式会社
重大な副作用
その他の副作用
4. 効能又は効果
血液凝固第VIII因子欠乏患者における出血傾向の抑制
6. 用法及び用量
本剤を添付の溶解液全量で溶解し、緩徐に静脈内に投与する。
出血時又は周術期に投与する場合、通常、1回体重1kg当たり50国際単位を投与する。なお、投与量は患者の状態に応じて適宜減量する。
定期的に投与する場合、通常、体重1kg当たり50国際単位を週1回投与する。
7. 用法及び用量に関連する注意
-
7.1 出血時又は周術期に投与する場合は、下表を参考に投与量及び投与間隔を調節すること。なお、体重1kg当たり1国際単位の本剤を投与することにより、循環血漿中の血液凝固第VIII因子レベルが2%(2国際単位/dL)上昇することが見込まれる。[8.3 参照]
出血時における投与量及び投与間隔の目安 出血の程度
投与量及び投与間隔
軽度及び中等度
例:合併症を伴わない関節出血、軽度な筋肉出血、粘膜又は皮下出血50国際単位/kgを単回投与。
直近の定期的な投与から3日以内の場合は、30国際単位/kgを投与することもできる。
出血所見が認められる場合、30又は50国際単位/kgを2~3日毎に追加投与すること。重度
例:頭蓋内出血、後腹膜及び腸腰筋出血、頸部出血、コンパートメント症候群を伴う筋肉出血、ヘモグロビン値の著しい低下を伴う出血50国際単位/kgを単回投与。
出血所見が認められる場合、30又は50国際単位/kgを2~3日毎に追加投与すること。出血時の投与後に定期的な投与を実施する場合、直近の出血治療を50国際単位/kgで行ったときは72時間以上の間隔を空けてから開始又は再開すること。直近の出血治療を30国際単位/kgで行ったときは、間隔を空けずに開始又は再開することができる。
周術期における投与量及び投与間隔の目安 手術の種類
手術前の用量
手術後の用量
小手術
50国際単位/kgを単回投与
必要に応じ、2~3日後に30又は50国際単位/kgを追加投与すること。
大手術
例:頭蓋内手術、腹腔内手術、人工関節置換術、複雑な歯科治療50国際単位/kgを単回投与
周術期の管理のため、必要に応じ、30又は50国際単位/kgを2~3日毎に追加投与すること。
- 7.2 成人又は12歳以上の小児では、1バイアル当たり1~2分以上かけて投与すること。
- 7.3 12歳未満の小児では、体重20kg以上の場合は1バイアル当たり2~3分以上、体重20kg未満の場合は1バイアル当たり6分以上かけて投与すること。
8. 重要な基本的注意
- 8.1 本剤の投与は、血友病の治療経験をもつ医師のもとで開始すること。
- 8.2 患者の血中に血液凝固第VIII因子に対するインヒビターが発生するおそれがある。特に、血液凝固第VIII因子製剤による補充療法開始後、投与回数が少ない時期(補充療法開始後の比較的早期)や短期間に集中して補充療法を受けた時期にインヒビターが発生しやすいことが知られている。本剤を投与しても予想した止血効果が得られない場合には、インヒビターの発生を疑い、回収率やインヒビターの検査を行うなど注意深く対応し、適切な処置を行うこと。
- 8.3 必要に応じて、十分な血液凝固第VIII因子レベルに到達・維持していることを確認すること。なお、本剤の活性(力価)は活性化部分トロンボプラスチン時間(aPTT)に基づく凝固一段法(アクチンFS試薬を用いるものを除く)により決定されており、発色合成基質法又はアクチンFS試薬を用いる凝固一段法により血漿中血液凝固第VIII因子活性を測定した場合、測定結果が見かけ上高値を示すことが確認されていることから、これらの方法により得られた血液凝固第VIII因子レベルについては2.5で除して補正すること。[7.1 参照]
- 8.4 本剤の在宅自己注射は、医師がその妥当性を慎重に検討し、患者又はその家族が適切に使用可能と判断した場合にのみ適用すること。本剤を処方する際には、使用方法等の患者教育を十分に実施した後、在宅にて適切な治療が行えることを確認した上で、医師の管理指導のもとで実施すること。また、患者又はその家族に対し、本剤の注射により発現する可能性のある副作用等についても十分説明し、在宅自己注射後何らかの異常が認められた場合や注射後の止血効果が不十分な場合には、速やかに医療機関へ連絡するよう指導すること。適用後、自己注射の継続が困難な場合には、医師の管理下で慎重に観察するなど、適切な対応を行うこと。
4. 効能又は効果
血液凝固第VIII因子欠乏患者における出血傾向の抑制
6. 用法及び用量
本剤を添付の溶解液全量で溶解し、緩徐に静脈内に投与する。
出血時又は周術期に投与する場合、通常、1回体重1kg当たり50国際単位を投与する。なお、投与量は患者の状態に応じて適宜減量する。
定期的に投与する場合、通常、体重1kg当たり50国際単位を週1回投与する。
7. 用法及び用量に関連する注意
-
7.1 出血時又は周術期に投与する場合は、下表を参考に投与量及び投与間隔を調節すること。なお、体重1kg当たり1国際単位の本剤を投与することにより、循環血漿中の血液凝固第VIII因子レベルが2%(2国際単位/dL)上昇することが見込まれる。[8.3 参照]
出血時における投与量及び投与間隔の目安 出血の程度
投与量及び投与間隔
軽度及び中等度
例:合併症を伴わない関節出血、軽度な筋肉出血、粘膜又は皮下出血50国際単位/kgを単回投与。
直近の定期的な投与から3日以内の場合は、30国際単位/kgを投与することもできる。
出血所見が認められる場合、30又は50国際単位/kgを2~3日毎に追加投与すること。重度
例:頭蓋内出血、後腹膜及び腸腰筋出血、頸部出血、コンパートメント症候群を伴う筋肉出血、ヘモグロビン値の著しい低下を伴う出血50国際単位/kgを単回投与。
出血所見が認められる場合、30又は50国際単位/kgを2~3日毎に追加投与すること。出血時の投与後に定期的な投与を実施する場合、直近の出血治療を50国際単位/kgで行ったときは72時間以上の間隔を空けてから開始又は再開すること。直近の出血治療を30国際単位/kgで行ったときは、間隔を空けずに開始又は再開することができる。
周術期における投与量及び投与間隔の目安 手術の種類
手術前の用量
手術後の用量
小手術
50国際単位/kgを単回投与
必要に応じ、2~3日後に30又は50国際単位/kgを追加投与すること。
大手術
例:頭蓋内手術、腹腔内手術、人工関節置換術、複雑な歯科治療50国際単位/kgを単回投与
周術期の管理のため、必要に応じ、30又は50国際単位/kgを2~3日毎に追加投与すること。
- 7.2 成人又は12歳以上の小児では、1バイアル当たり1~2分以上かけて投与すること。
- 7.3 12歳未満の小児では、体重20kg以上の場合は1バイアル当たり2~3分以上、体重20kg未満の場合は1バイアル当たり6分以上かけて投与すること。
8. 重要な基本的注意
- 8.1 本剤の投与は、血友病の治療経験をもつ医師のもとで開始すること。
- 8.2 患者の血中に血液凝固第VIII因子に対するインヒビターが発生するおそれがある。特に、血液凝固第VIII因子製剤による補充療法開始後、投与回数が少ない時期(補充療法開始後の比較的早期)や短期間に集中して補充療法を受けた時期にインヒビターが発生しやすいことが知られている。本剤を投与しても予想した止血効果が得られない場合には、インヒビターの発生を疑い、回収率やインヒビターの検査を行うなど注意深く対応し、適切な処置を行うこと。
- 8.3 必要に応じて、十分な血液凝固第VIII因子レベルに到達・維持していることを確認すること。なお、本剤の活性(力価)は活性化部分トロンボプラスチン時間(aPTT)に基づく凝固一段法(アクチンFS試薬を用いるものを除く)により決定されており、発色合成基質法又はアクチンFS試薬を用いる凝固一段法により血漿中血液凝固第VIII因子活性を測定した場合、測定結果が見かけ上高値を示すことが確認されていることから、これらの方法により得られた血液凝固第VIII因子レベルについては2.5で除して補正すること。[7.1 参照]
- 8.4 本剤の在宅自己注射は、医師がその妥当性を慎重に検討し、患者又はその家族が適切に使用可能と判断した場合にのみ適用すること。本剤を処方する際には、使用方法等の患者教育を十分に実施した後、在宅にて適切な治療が行えることを確認した上で、医師の管理指導のもとで実施すること。また、患者又はその家族に対し、本剤の注射により発現する可能性のある副作用等についても十分説明し、在宅自己注射後何らかの異常が認められた場合や注射後の止血効果が不十分な場合には、速やかに医療機関へ連絡するよう指導すること。適用後、自己注射の継続が困難な場合には、医師の管理下で慎重に観察するなど、適切な対応を行うこと。