薬効分類名GnRHアンタゴニスト製剤
一般的名称ガニレリクス酢酸塩注射液
ガニレスト皮下注0.25mgシリンジ
がにれすと
GANIREST Subcutaneous 0.25mg Syringes
製造販売元/オルガノン株式会社
第4版
禁忌合併症・既往歴等のある患者腎機能障害患者肝機能障害患者妊婦授乳婦
その他の副作用
部位
頻度
副作用
4. 効能又は効果
調節卵巣刺激下における早発排卵の防止
6. 用法及び用量
原則として卵胞刺激ホルモン製剤投与の6日目から開始し、ガニレリクスとして0.25mgを1日1回皮下に連日投与する。
7. 用法及び用量に関連する注意
- 7.1 卵胞刺激ホルモン(FSH)製剤を用いた調節卵巣刺激は月経周期の2日目又は3日目から行う。
- 7.2 本剤の投与開始時期はFSH製剤の投与開始6日目とし、医師の判断により投与開始時期を調節できる。
- 7.3 *FSH製剤の投与量は発育卵胞の数及びサイズに基づき調整すること。本剤の投与は適当な大きさの卵胞が十分発育するまで続けること。本剤の最終投与後は、卵胞の最終的な成熟を行うこと。
- 7.4 本剤とFSH製剤はほぼ同時期に投与すべきであるが、注射液は混合せず、注射部位は別にすること。
- 7.5 *ガニレリクスの消失半減期を考慮し、本剤投与間隔並びに本剤の最終投与と卵胞の最終成熟に使用する薬剤(hCG、GnRH アゴニスト等)投与との間隔は30時間を超えないようにすること。30時間を超えると早期黄体形成ホルモン(LH)サージが起きる可能性がある。
8. 重要な基本的注意
- 8.1 本剤に関連する重要な基本的注意
-
8.2 生殖補助医療に関連する基本的注意
- 8.2.1 本剤の投与開始前に、患者の婦人科的及び内分泌学的検査を十分に行うこと。なお、検査には配偶者の受精能検査も含まれる。
- 8.2.2 *不妊治療において、卵巣過剰刺激症候群があらわれることがある。患者に対しては、自覚症状(下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等)や急激な体重増加が認められた場合には直ちに医師等に相談するよう、あらかじめ説明すること。
-
8.2.3 調節卵巣刺激及びそれに引き続いて行う体外受精又は卵細胞質内精子注入後に、妊娠率を高めるため2個以上の受精卵が子宮内に移植されることがあるが、その反面、多胎妊娠の危険性も高くなる。多胎妊娠は単胎妊娠に比し、流・早産が多いこと、妊娠高血圧症候群等の合併症を起こしやすいこと、低出生体重児出生や奇形等のために周産期死亡率が高いこと等の異常が発生しやすいのでその旨をあらかじめ患者に説明すること。
日本産科婦人科学会の登録・調査小委員会報告において、体外受精・胚移植の治療成績として、妊娠数中の単胎、双胎、三胎、四胎等の数が報告されている。 - 8.2.4 体外受精・胚移植等の生殖補助医療を受ける不妊女性では卵管異常がしばしば認められ、子宮外妊娠の可能性が高くなる。超音波断層法による子宮内妊娠の初期確認が重要である。
- 8.2.5 生殖補助医療を受ける女性の流産率は一般女性より高いのでその旨を患者に十分説明すること。
- 8.2.6 生殖補助医療後の先天異常の発生率は、自然受胎後に比べわずかに高いとの報告がある1) ,2) ,3) 。1,000例以上の新生児を調査した臨床試験において、本剤を用いた調節卵巣刺激後に誕生した児における先天性奇形の発現率は、GnRHアゴニストを用いた調節卵巣刺激後の発現率と同等であったとの報告がある。
-
8.3 在宅自己注射に関連する基本的注意
-
8.3.1 在宅自己注射を行う場合は、患者に投与法及び安全な廃棄方法の指導を行うこと。
- (1) 自己投与の適用については、医師がその妥当性を慎重に検討し、十分な教育訓練を実施したのち、患者自ら確実に投与できることを確認した上で、医師の管理指導のもとで実施すること。また、投与する際の操作方法を指導すること。適用後、本剤による副作用が疑われる場合や自己投与の継続が困難な場合には、直ちに自己投与を中止させるなど適切な処置を行うこと。
- (2) 使用済みの針付きシリンジを再使用しないように患者に注意を促すこと。
- (3) 全ての器具の安全な廃棄方法について指導を徹底すること。同時に、使用済みの針付きシリンジ等を廃棄する容器を提供することが望ましい。
- (4) 在宅自己注射を行う前に、本剤の「自己注射ガイド」を必ず読むよう指導すること。
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8.3.1 在宅自己注射を行う場合は、患者に投与法及び安全な廃棄方法の指導を行うこと。
4. 効能又は効果
調節卵巣刺激下における早発排卵の防止
6. 用法及び用量
原則として卵胞刺激ホルモン製剤投与の6日目から開始し、ガニレリクスとして0.25mgを1日1回皮下に連日投与する。
7. 用法及び用量に関連する注意
- 7.1 卵胞刺激ホルモン(FSH)製剤を用いた調節卵巣刺激は月経周期の2日目又は3日目から行う。
- 7.2 本剤の投与開始時期はFSH製剤の投与開始6日目とし、医師の判断により投与開始時期を調節できる。
- 7.3 *FSH製剤の投与量は発育卵胞の数及びサイズに基づき調整すること。本剤の投与は適当な大きさの卵胞が十分発育するまで続けること。本剤の最終投与後は、卵胞の最終的な成熟を行うこと。
- 7.4 本剤とFSH製剤はほぼ同時期に投与すべきであるが、注射液は混合せず、注射部位は別にすること。
- 7.5 *ガニレリクスの消失半減期を考慮し、本剤投与間隔並びに本剤の最終投与と卵胞の最終成熟に使用する薬剤(hCG、GnRH アゴニスト等)投与との間隔は30時間を超えないようにすること。30時間を超えると早期黄体形成ホルモン(LH)サージが起きる可能性がある。
8. 重要な基本的注意
- 8.1 本剤に関連する重要な基本的注意
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8.2 生殖補助医療に関連する基本的注意
- 8.2.1 本剤の投与開始前に、患者の婦人科的及び内分泌学的検査を十分に行うこと。なお、検査には配偶者の受精能検査も含まれる。
- 8.2.2 *不妊治療において、卵巣過剰刺激症候群があらわれることがある。患者に対しては、自覚症状(下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等)や急激な体重増加が認められた場合には直ちに医師等に相談するよう、あらかじめ説明すること。
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8.2.3 調節卵巣刺激及びそれに引き続いて行う体外受精又は卵細胞質内精子注入後に、妊娠率を高めるため2個以上の受精卵が子宮内に移植されることがあるが、その反面、多胎妊娠の危険性も高くなる。多胎妊娠は単胎妊娠に比し、流・早産が多いこと、妊娠高血圧症候群等の合併症を起こしやすいこと、低出生体重児出生や奇形等のために周産期死亡率が高いこと等の異常が発生しやすいのでその旨をあらかじめ患者に説明すること。
日本産科婦人科学会の登録・調査小委員会報告において、体外受精・胚移植の治療成績として、妊娠数中の単胎、双胎、三胎、四胎等の数が報告されている。 - 8.2.4 体外受精・胚移植等の生殖補助医療を受ける不妊女性では卵管異常がしばしば認められ、子宮外妊娠の可能性が高くなる。超音波断層法による子宮内妊娠の初期確認が重要である。
- 8.2.5 生殖補助医療を受ける女性の流産率は一般女性より高いのでその旨を患者に十分説明すること。
- 8.2.6 生殖補助医療後の先天異常の発生率は、自然受胎後に比べわずかに高いとの報告がある1) ,2) ,3) 。1,000例以上の新生児を調査した臨床試験において、本剤を用いた調節卵巣刺激後に誕生した児における先天性奇形の発現率は、GnRHアゴニストを用いた調節卵巣刺激後の発現率と同等であったとの報告がある。
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8.3 在宅自己注射に関連する基本的注意
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8.3.1 在宅自己注射を行う場合は、患者に投与法及び安全な廃棄方法の指導を行うこと。
- (1) 自己投与の適用については、医師がその妥当性を慎重に検討し、十分な教育訓練を実施したのち、患者自ら確実に投与できることを確認した上で、医師の管理指導のもとで実施すること。また、投与する際の操作方法を指導すること。適用後、本剤による副作用が疑われる場合や自己投与の継続が困難な場合には、直ちに自己投与を中止させるなど適切な処置を行うこと。
- (2) 使用済みの針付きシリンジを再使用しないように患者に注意を促すこと。
- (3) 全ての器具の安全な廃棄方法について指導を徹底すること。同時に、使用済みの針付きシリンジ等を廃棄する容器を提供することが望ましい。
- (4) 在宅自己注射を行う前に、本剤の「自己注射ガイド」を必ず読むよう指導すること。
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8.3.1 在宅自己注射を行う場合は、患者に投与法及び安全な廃棄方法の指導を行うこと。
その他詳細情報
日本標準商品分類番号
872499
ブランドコード
2499420G1025
承認番号
22000AMX01714000
販売開始年月
2009-01
貯法
室温保存
有効期間
3年
規制区分
2, 12