ゴナトロピン注用5000単位

*本剤を用いた不妊治療により、脳梗塞、肺塞栓を含む血栓塞栓症等を伴う重篤な卵巣過剰刺激症候群があらわれることがある。［8.2 参照］,［8.3 参照］,［9.1.10 参照］,［10.2 参照］,［11.1.2 参照］

• 〈効能共通〉
  1. 2.1 アンドロゲン依存性悪性腫瘍（例えば前立腺癌）及びその疑いのある患者
     ［アンドロゲン産生を促進するため、腫瘍の悪化あるいは顕性化を促すことがある。］
  2. 2.2 性腺刺激ホルモン製剤に対し過敏症の既往歴のある患者
  3. 2.3 性早熟症の患者
     ［アンドロゲン産生を促進するため、性的早熟を早め、骨端の早期閉鎖を来すことがある。］
• 〈無排卵症（不妊症）、生殖補助医療における黄体補充、生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化、一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化〉
  1. 2.4 *活動性の血栓塞栓性疾患の患者［症状が悪化するおそれがある。］［9.1.10 参照］,［11.1.2 参照］

• 無排卵症（無月経、無排卵周期症、不妊症）
• 機能性子宮出血
• *黄体機能不全症又は生殖補助医療における黄体補充
• 停留睾丸
• 造精機能不全による男子不妊症
• 下垂体性男子性腺機能不全症（類宦官症）
• 思春期遅発症
• 睾丸・卵巣の機能検査
• 妊娠初期の切迫流産
• 妊娠初期に繰り返される習慣性流産
• 低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症における精子形成の誘導
• *生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化
• *一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化

• *〈無排卵症（不妊症）、生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化、一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化〉

  本剤の投与にあたっては、患者及びパートナーの検査を十分に行い、本剤の投与の適否を判断すること。特に、甲状腺機能低下、副腎機能低下、高プロラクチン血症及び下垂体又は視床下部腫瘍等が認められた場合、当該疾患の治療を優先すること。

• 〈無排卵症（無月経、無排卵周期症、不妊症）〉

  通常、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1日3,000～5,000単位を筋肉内注射する。

• *〈機能性子宮出血、黄体機能不全症又は生殖補助医療における黄体補充〉

  通常、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1日1,000～3,000単位を筋肉内注射する。

• 〈停留睾丸〉

  通常、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1回300～1,000単位、1週1～3回を4～10週まで、又は1回3,000～5,000単位を3日間連続筋肉内注射する。

• 〈造精機能不全による男子不妊症、下垂体性男子性腺機能不全症（類宦官症）、思春期遅発症〉

  通常、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1日500～5,000単位を週2～3回筋肉内注射する。

• 〈睾丸機能検査〉

  ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、10,000単位1回又は3,000～5,000単位を3～5日間筋肉内注射し、1～2時間後の血中テストステロン値を投与前値と比較する。

• 〈卵巣機能検査〉

  ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1,000～5,000単位を単独又はFSH製剤と併用投与して卵巣の反応性をみる。

• 〈黄体機能検査〉

  ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、3,000～5,000単位を高温期に3～5回、隔日に投与し、尿中ステロイド排泄量の変化をみる。

• 〈妊娠初期の切迫流産、妊娠初期に繰り返される習慣性流産〉
• 通常、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1日1,000～5,000単位を筋肉内注射する。
• 〈低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症における精子形成の誘導〉

  1）二次性徴の発現及び血中テストステロン値を正常範囲内にするため、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1,000単位を1週3回皮下注射し、血中テストステロン値が正常範囲内に達しない又は正常範囲上限を超えた場合には、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1,000～5,000単位を1週2～3回の範囲内で調整する、2）更に、精子形成の誘導のため、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、1,000～5,000単位を1週2～3回皮下注射すると共に、遺伝子組換えFSH製剤を併用投与する。

本剤の用法・用量は症例、適応によって異なるので、使用に際しては厳密な経過観察が必要である。

• *〈生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化、一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化〉

  通常、ヒト絨毛性性腺刺激ホルモンとして、5,000単位を単回筋肉内注射又は皮下注射するが、患者の状態に応じて投与量を10,000単位とすることができる。

• *〈生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化、一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化〉
  1. 7.1 超音波検査や必要に応じた血清エストラジオール濃度の測定により十分な卵胞の発育を確認した上で投与すること。
  2. 7.2 患者の状態等から、卵巣過剰刺激症候群の発現リスクが低く、5,000単位では十分な効果が得られないと判断される場合にのみ、10,000単位の投与を考慮すること。
• *〈生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化〉
  1. 7.3 生殖補助医療での使用にあたっては、採卵の34～36時間前を目安に投与すること。

• 〈無排卵症（不妊症）、生殖補助医療における黄体補充、生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化、一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化〉
  1. 8.1 *本剤は、不妊治療に十分な知識と経験のある医師のもとで使用すること。本剤投与により予想されるリスク及び注意すべき症状について、あらかじめ患者に説明を行うこと。
  2. 8.2 *本剤を用いた不妊治療により、卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあるので、以下のモニタリングを実施すること。
     • 一般不妊治療においては、排卵誘発に使用する薬剤投与中及び本剤投与前の超音波検査による卵巣反応
     • 生殖補助医療においては、調節卵巣刺激に使用する薬剤投与中及び本剤投与前の超音波検査及び血清エストラジオール濃度の測定による卵巣反応
     • 患者の自覚症状（下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等）
     • 急激な体重増加
     • 超音波検査等による卵巣腫大
       • なお、卵巣過剰刺激症候群のリスク因子として、多嚢胞性卵巣症候群、若年、やせ、血清抗ミュラー管ホルモン高値、卵巣過剰刺激症候群の既往、血清エストラジオール高値、発育卵胞数の高値等が知られているので、卵巣過剰刺激症候群のリスク因子を有する患者への対応は慎重に行うこと。
         卵巣過剰刺激症候群の徴候が認められた場合には、少なくとも4日間は性交を控えるように患者に指導すること。また、本剤の投与又は追加投与の延期や中止の要否を含め実施中の不妊治療の継続の可否を慎重に判断すること。卵巣過剰刺激症候群は、軽症又は中等症であっても急速に進行して重症化することがあるため、本剤投与後は少なくとも2週間の経過観察を行い、卵巣過剰刺激症候群の重症度に応じた適切な処置を行うこと。なお、卵巣過剰刺激症候群は、妊娠によって重症化し、長期化することがあることにも留意すること。［1 参照］,［8.3 参照］,［9.1.10 参照］,［10.2 参照］,［11.1.2 参照］
  3. 8.3 *患者に対しては、あらかじめ以下の点を説明すること。［1 参照］,［8.2 参照］,［9.1.10 参照］,［10.2 参照］,［11.1.2 参照］
     • 卵巣過剰刺激症候群があらわれることがあるので、自覚症状（下腹部痛、下腹部緊迫感、悪心、腰痛等）や急激な体重増加が認められた場合には直ちに医師等に相談すること。
     • 一般不妊治療においては、卵巣過剰刺激の結果として多胎妊娠の可能性があること。
• 〈無排卵症（不妊症）、一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化〉
  1. 8.4 *排卵誘発を受けた患者では、自然妊娠と比較して多胎妊娠・出産（大部分は双生児）の頻度が高くなることから、本剤投与前に、超音波検査の結果から多胎妊娠が予想される場合には、治療の中止を考慮すること。
• 〈低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症における精子形成の誘導〉
  1. 8.5 遺伝子組換えFSH製剤の添付文書に記載されている禁忌、重要な基本的注意、特定の背景を有する患者に関する注意等の使用上の注意を必ず確認すること。
  2. 8.6 本剤の投与によって精巣が発達した際に精索静脈瘤があらわれることがあるので、注意深く観察すること。
• 〈生殖補助医療における卵胞成熟及び黄体化、一般不妊治療（体内での受精を目的とした不妊治療）における排卵誘発及び黄体化、低ゴナドトロピン性男子性腺機能低下症における精子形成の誘導〉
  1. 8.7 在宅自己注射（皮下注射）を行う場合は、患者に投与法及び安全な廃棄方法の指導を行うこと。
     1. 8.7.1 自己投与の適用については、医師がその妥当性を慎重に検討し、十分な教育訓練を実施したのち、患者自ら確実に投与できることを確認した上で、医師の管理指導のもとで実施すること。また、溶解時や投与する際の操作方法を指導すること。適用後、本剤による副作用が疑われる場合や自己投与の継続が困難な場合には、直ちに自己投与を中止させるなど適切な処置を行うこと。
     2. 8.7.2 使用済みの注射針あるいは注射器を再使用しないように患者に注意を促すこと。
     3. 8.7.3 全ての器具の安全な廃棄方法について指導を徹底すること。同時に、使用済みの針及び注射器を廃棄する容器を提供することが望ましい。
     4. 8.7.4 在宅自己注射を行う前に、本剤の取扱説明書を必ず読むよう指導すること。

本剤投与により、免疫学的妊娠反応が陽性を示すことがある。