ジェノトロピンTC注用5.3mg、ジェノトロピンTC注用12mg

• *〈効能共通〉
  1. 2.1 悪性腫瘍のある患者［成長ホルモンが細胞増殖作用を有するため。］［9.1.3 参照］,［9.1.4 参照］
  2. 2.2 妊婦又は妊娠している可能性のある女性［9.5 参照］
• 〈プラダー・ウィリ症候群における体組成異常及び骨端線閉鎖を伴わない低身長〉
  1. 2.3 **高度な肥満又は重篤な呼吸器障害のある小児患者［8.5 参照］

• 骨端線閉鎖を伴わない成長ホルモン分泌不全性低身長症
• 骨端線閉鎖を伴わない次の疾患における低身長
  • ・ターナー症候群
  • ・慢性腎不全
• 骨端線閉鎖を伴わないSGA（small-for-gestational age）性低身長症
• **プラダー・ウィリ症候群における体組成異常及び骨端線閉鎖を伴わない低身長
• **成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）

• 〈骨端線閉鎖を伴わない成長ホルモン分泌不全性低身長症〉
  1. 5.1 本剤の適用は、成長ホルモン分泌不全性低身長症と診断された患者に限定すること。診断にあたっては、最新の「厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業　間脳下垂体機能障害に関する調査研究班　成長ホルモン分泌不全性低身長症の診断と治療の手引き」を参照すること。
• 〈骨端線閉鎖を伴わないターナー症候群における低身長〉
  1. 5.2 適用基準

     染色体検査によりターナー症候群と確定診断された者で、身長が標準身長の－2SD以下又は年間の成長速度が2年以上にわたって標準値の－1.5SD以下である場合。

  2. 5.3 治療継続基準

     1年ごとに以下の基準を満たしているかどうかを判定し、いずれかを満たしたときに治療の継続をする。

     • ・成長速度≧4cm/年
     • ・治療中1年間の成長速度と、投与前1年間の成長速度の差が1.0cm/年以上の場合。
     • ・治療2年目以降で、治療中1年間の成長速度が下記の場合。
       • 2年目≧2cm/年
       • 3年目以降≧1cm/年
     • ただし、以上のいずれも満たさないとき、又は骨年齢が15歳以上に達したときは投与を中止すること。
• 〈骨端線閉鎖を伴わない慢性腎不全における低身長〉
  1. 5.4 糸球体ろ過率等を検査し確定診断すること。
• 〈骨端線閉鎖を伴わないSGA（small-for-gestational age）性低身長症〉
  1. 5.5 適用基準

     以下のいずれの基準も満たすこと。

     1. 5.5.1 出生時

        出生時の体重及び身長がともに在胎週数相当の10パーセンタイル未満で、かつ出生時の体重又は身長のどちらかが、在胎週数相当の－2SD未満であること。
        なお、重症の新生児では出生時に身長が測定できないことがあるので、測定されていない場合は、出生体重で判定すること。

     2. 5.5.2 治療の開始条件
        • 3歳以上の患者であること。
        • 現在の身長が標準身長の－2.5SD未満。
        • 治療開始前1年間の成長速度が標準成長速度の0SD未満。
     3. 5.5.3 出生後の成長障害が子宮内発育遅延以外の疾患等に起因する患者でないこと。また、成長障害をもたらすと考えられる治療を受けている患者でないこと。
  2. 5.6 治療継続基準

     1年ごとに以下の基準を満たしているかどうかを判定し、いずれかを満たしたときに治療の継続をする。

     • ・成長速度≧4cm/年
     • ・治療中1年間の成長速度と、投与前1年間の成長速度の差が1.0cm/年以上の場合。
     • ・治療2年目以降で、治療中1年間の成長速度が下記の場合。
       • 2年目≧2cm/年
       • 3年目以降≧1cm/年
         ただし、年間成長速度が、思春期による最大成長時を過ぎて2cm未満になった場合は中止する。
     • 上記治療継続基準のいずれも満たさないとき、又は骨年齢が男17歳、女15歳以上に達したときは投与を中止すること。
• 〈プラダー・ウィリ症候群における体組成異常及び骨端線閉鎖を伴わない低身長〉
  1. 5.7 **適用基準

     遺伝学的検査によりプラダー・ウィリ症候群と確定診断された者

  2. 5.8 プラダー・ウィリ症候群の基本的治療である食事療法、運動療法を行った上で適応を考慮すること。
• 〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉
  1. 5.9 本剤の適用は、成人成長ホルモン分泌不全症と診断された患者のうち、以下のいずれかの患者に限定すること。なお、重症の基準は、最新の「厚生労働科学研究費補助金難治性疾患等政策研究事業　間脳下垂体機能障害に関する調査研究班　成人成長ホルモン分泌不全症の診断と治療の手引き」の病型分類を参照すること。
     1. 5.9.1 小児期発症型（小児期に成長ホルモン分泌不全症と確定診断されている患者）では、以下のいずれかを満たすもの。ただし、診断にあたっては、本治療開始前に再度成長ホルモン分泌刺激試験を行うこと。
        • 2種類以上の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの。
        • 頭蓋内器質性疾患の合併ないし既往歴、治療歴又は周産期異常の既往があり、成長ホルモンを含む複数の下垂体ホルモンの分泌低下がある患者では、1種類の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの。
     2. 5.9.2 成人期発症型では、頭蓋内器質性疾患の合併ないし既往歴、治療歴又は周産期異常の既往がある患者のうち、以下のいずれかを満たすもの。
        • 成長ホルモンを含む複数の下垂体ホルモンの分泌低下がある患者で、1種類の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの。
        • 成長ホルモン単独の分泌低下がある患者で、2種類の成長ホルモン分泌刺激試験における血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値が重症の基準を満たすもの。

          ［成長ホルモン分泌刺激試験の種類と成人成長ホルモン分泌不全症で重症と診断される血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値］

          成長ホルモン分泌刺激試験の種類	重症と診断される血清（血漿）成長ホルモン濃度の頂値
          インスリン、アルギニン、グルカゴン	1.8ng/mL以下
          GHRP-2	9ng/mL以下

なお、専用のソマトロピン注入器を用いて溶解・注射するか、又は専用の溶解器を用いて溶解、注射する。

• 〈骨端線閉鎖を伴わない慢性腎不全における低身長〉
  1. 7.1 血清クレアチニン等腎機能を定期的に検査し、基礎疾患の進行の観察を十分に行うこと。腎機能の異常な悪化が認められた場合は投与を中止すること。本剤の投与に際し、身長の伸びが投与開始6カ月間で年間成長率に換算して4cm/年未満であり、かつ治療前1年間の成長率との差が1cm/年未満である場合は投与を中止すること。なお、治療の継続基準として、6カ月目及び1年目は年間成長率が4cm/年以上又は治療前1年間の成長率との差が1cm/年以上、2年目は年間成長率が2cm/年以上、3年目以降は年間成長率が1cm/年以上の場合は治療を継続できるものとする。ただし、骨年齢が男17歳、女15歳以上に達したときは投与を中止すること。また、上記継続基準を満たし、かつ次のいずれかに該当する場合は増量できるものとする。
     • 慢性腎不全のため同性、同年齢の標準身長の－2SD以下の低身長をきたし、0.175mg/kg/週の投与を継続しても骨年齢が男17歳、女15歳に達するまでに標準身長の－2SDまで到達する見込みがない場合
     • 1年以内に腎移植を予定しており、それまでに0.175mg/kg/週の投与を継続しても標準身長の－2SDまで到達する見込みがない場合
• 〈プラダー・ウィリ症候群における体組成異常及び骨端線閉鎖を伴わない低身長〉
  1. 7.2 **小児では、1年ごとに成長速度を判定し、成長速度≧1cm/年を満たさないとき、又は骨年齢が男17歳、女15歳以上に達したときは、1週間に体重kg当たり0.084mgに減量する等により、成人用量へ移行すること。
  2. 7.3 **成人における本剤の投与量は、血清IGF-I濃度を参照して調整すること。血清IGF-I濃度は投与開始4週間後及び12週間後に1回、それ以降は12週から26週に1回の測定を目安とすること。また、副作用の発現等の際は、適宜、血清IGF-I濃度を測定し、本剤の減量、投与中止等適切な処置をとること。［8.7 参照］
• 〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉
  1. 7.4 本剤の投与量は、血清IGF-I濃度を参照して調整すること。血清IGF-I濃度は投与開始後24週目までは4週間に1回、それ以降は12週から24週に1回の測定を目安とすること。また、副作用の発現等の際は、適宜、血清IGF-I濃度を測定し、本剤の減量、投与中止等適切な処置をとること。［8.10 参照］
  2. 7.5 加齢に伴い生理的な成長ホルモンの分泌量や血清IGF-I濃度が低下することが知られている。本剤投与による症状の改善が認められなくなり、かつ本剤を投与しなくても血清IGF-I濃度が基準範囲内にある場合は、投与中止を考慮すること。［8.10 参照］

• 〈効能共通〉
  1. 8.1 *成長ホルモンは、インスリン感受性を低下させるため、本剤の投与により血糖値、HbA1cの上昇があらわれることがある。定期的に血糖値、HbA1c等を測定し、異常が認められた場合は、投与量の減量又は一時的な投与中止等、適切な処置を行うこと。特にプラダー・ウィリ症候群及びターナー症候群においては、耐糖能の低下を合併することがあり、経過を注意深く観察すること。［9.1.1 参照］［11.1.4 参照］
  2. 8.2 甲状腺機能低下症があらわれることがあるため、甲状腺機能を定期的に検査し、甲状腺機能低下症があらわれあるいは悪化した場合には適切な治療を行うことが望ましい。［11.2 参照］
• 〈骨端線閉鎖を伴わないSGA性低身長症〉
  1. 8.3 治療前及び治療中にIGF-Iを3カ月から6カ月に1回、HbA1c、空腹時又は随時血糖、TSH、fT4、骨年齢を6カ月から1年に1回測定すること。異常が認められた場合には投与中止を考慮すること。
  2. 8.4 本疾患の治療に精通した医師（小児内分泌専門医等）あるいはその指導のもとで治療を行うこと。
• 〈プラダー・ウィリ症候群における体組成異常及び骨端線閉鎖を伴わない低身長〉
  1. 8.5 **高度な肥満、呼吸器障害又は睡眠時無呼吸の既往、呼吸器感染の要因をもつプラダー・ウィリ症候群の小児患者において、本剤投与に伴う死亡例が報告されている。また、これら要因をもつ男性患者ではさらに危険性が高まる可能性がある。
     従って、高度な肥満又は重篤な呼吸器障害のある小児患者には投与しないこと。［2.3 参照］
     また、成人も含め以下の点に注意すること。
     • 投与に際し、上気道閉塞がないことを確認すること。本剤投与中に上気道閉塞の徴候（いびきの発現又は増加等も含む）を示した場合は、本剤の投与を中止すること。
     • 睡眠時無呼吸の有無を確認し、睡眠時無呼吸が疑われる場合は観察を十分に行うこと。
     • 患者が効果的な体重管理を行っていることを確認すること。
     • 呼吸器感染の徴候の有無を十分に観察し、感染症に対する適切な処置を行うこと。
  2. 8.6 **,*小児では、脊柱変形（側弯）が過度に進行するおそれがあるので、本剤投与中は理学的検査及びX線検査等を定期的に実施し観察を十分に行うこと。
  3. 8.7 **成人では、血清IGF-I値が基準範囲上限を超えないよう、定期的に検査を実施すること。［7.3 参照］
  4. 8.8 **成人では、本剤と本剤以外のホルモン剤を併用する場合には、併用するホルモン剤が血清IGF-I濃度に影響を及ぼすことがあるため、慎重に血清IGF-I濃度をモニタリングすること。［10.2 参照］
  5. 8.9 **本疾患の治療に精通した医師（内分泌専門医等）あるいはその指導のもとで治療を行うこと。なお、成人患者における長期投与の経験は限られている。
• 〈成人成長ホルモン分泌不全症（重症に限る）〉
  1. 8.10 血清IGF-I値が基準範囲上限を超えないよう、定期的に検査を実施すること。［7.4 参照］,［7.5 参照］
  2. 8.11 本剤と本剤以外のホルモン剤を併用する場合には、併用するホルモン剤が血清IGF-I濃度に影響を及ぼすことがあるため、慎重に血清IGF-I濃度をモニタリングすること。［10.2 参照］
  3. 8.12 浮腫、関節痛等があらわれることがあるため、観察を十分に行い、異常が認められた場合には投与量の減量あるいは投与中止を考慮すること。
  4. 8.13 内分泌専門医あるいは内分泌専門医の指導のもとで治療を行うこと。

過量投与により最初は血糖低下が、次いで血糖上昇が認められることがある。長期の過量投与により先端巨大症の症状が認められることがある。