ゼオマイン筋注用50単位、ゼオマイン筋注用100単位、ゼオマイン筋注用200単位

1. 2.1 本剤の成分に対し過敏症の既往歴のある患者
2. 2.2 **全身性の神経筋接合部の障害をもつ患者（重症筋無力症、ランバート・イートン筋無力症候群等）［本剤は筋弛緩作用を有するため、病態を悪化させる可能性がある。］

1. 2.3 筋萎縮性側索硬化症患者［本剤は筋弛緩作用を有するため、病態を悪化させる可能性がある。］

1. 5.1 本剤は理学療法、作業療法等の標準的治療の代替とはならないため、これらの治療と併用して使用すること。
2. 5.2 本剤は非可逆的拘縮状態となった関節の可動域の改善に対しては効果を有しない。
3. 5.3 痙縮の原因となる疾患の診断及び治療を併せて行うこと。

1. 5.4 **神経・筋疾患が原因となる慢性の流涎を有する患者に使用すること。
2. 5.5 **臨床試験に組み入れられた患者の原疾患、重症度等の背景及び試験結果を熟知し、本剤の有効性及び安全性を十分に理解した上で、適応患者の選択を行うこと。［17.1.3 参照］,［17.1.4 参照］
3. 5.6 **慢性流涎の原因となる疾患の診断及び治療を併せて行うこと。

通常、成人にはインコボツリヌストキシンAとして複数の緊張筋 ^注7)  に合計400単位を分割して筋肉内注射する。1回あたりの最大投与量は400単位であるが、対象となる緊張筋の種類や数により、投与量は必要最小限となるよう適宜減量する。また、再投与は前回の効果が減弱した場合に可能であるが、投与間隔は12週以上とすること。なお、症状に応じて投与間隔は10週まで短縮できる。

通常、成人にはインコボツリヌストキシンAとして複数の緊張筋 ^注8)  に合計400単位を分割して筋肉内注射する。1回あたりの最大投与量は400単位であるが、対象となる緊張筋の種類や数により、投与量は必要最小限となるよう適宜減量する。また、再投与は前回の効果が減弱した場合に可能であるが、投与間隔は12週以上とすること。なお、症状に応じて投与間隔は10週まで短縮できる。

**通常、成人にはインコボツリヌストキシンAとして合計100単位を分割して両側の耳下腺（片側につき30単位）及び顎下腺（片側につき20単位）に注射するが、患者の状態により適宜減量する。また、再投与は前回の効果が減弱した場合に可能であるが、投与間隔は16週以上とすること。なお、患者の状態により投与間隔は14週まで短縮できる。

1. 7.1 **複数の適応に本剤を同時投与する場合には、それぞれの効能又は効果で規定されている投与量の上限及び投与間隔を厳守すること。
   • 上肢痙縮及び下肢痙縮に対する同時投与では、合計で800単位を上限とし、患者の状態に応じて徐々に増量する等、慎重に投与すること。海外臨床試験において、上肢痙縮及び下肢痙縮に400単位から200単位ずつ増量し、合計800単位までを同時に投与した経験はあるが¹⁾  、国内臨床試験では、上肢痙縮及び下肢痙縮に本剤を同時投与した経験はない。
   • **上肢痙縮又は下肢痙縮と、慢性流涎に対して本剤を同時投与した経験はないため、同時投与は避けること。
2. 7.2 本剤の力価（単位）は、A型ボツリヌス毒素製剤特有のもので、B型ボツリヌス毒素製剤とは異なること、また換算もできないことに留意し、必ず本剤の投与量を慎重に確認してから投与すること。
3. 7.3 他のA型又はB型ボツリヌス毒素製剤を投与後に本剤を使用する場合には、少なくとも他のA型及びB型ボツリヌス毒素製剤の用法及び用量で規定されている投与間隔をあけるとともに、患者の症状を十分に観察した上で、効果が消失し、安全性上の問題がないと判断された場合にのみ投与すること。他のA型及びB型ボツリヌス毒素製剤の投与後12週以内に本剤を投与した場合の安全性及び有効性は確立していない。［10.2 参照］

1. 7.4 本剤と他のA型及びB型ボツリヌス毒素製剤の同時投与は原則として避けること。本剤と他のA型及びB型ボツリヌス毒素製剤を同時投与した際の、安全性及び有効性は確立していない。［10.2 参照］
2. 7.5 緊張筋の同定が困難な場合には、筋電計、超音波検査やスティミュレーター等を用いて注意深く目標とする部位を同定すること。
3. 7.6 筋ごとの適切な部位及び投与量に留意すること。臨床成績等から、以下のような投与筋、投与量及び投与部位数が推奨されている。［14.2.2 参照］
   • 〈上肢痙縮〉

     	投与筋	投与量 注9) , 注10) （単位/筋）	投与部位数 （部位/筋）
     手関節の屈曲	橈側手根屈筋	25-100	1-2
     	尺側手根屈筋	20-100	1-2
     手指関節の屈曲	浅指屈筋	25-100	1-2
     	深指屈筋	25-100	1-2
     肘関節の屈曲	腕橈骨筋	25-100	1-3
     	上腕二頭筋	50-200	2-4
     	上腕筋	25-100	1-2
     前腕の回内	方形回内筋	10-50	1
     	円回内筋	25-75	1-2
     母指関節の屈曲	長母指屈筋	10-50	1
     	母指内転筋	5-30	1
     	短母指屈筋又は母指対立筋	5-30	1
     注9) 医師の判断により合計で最大400単位を配分                          注10) 投与部位一カ所につき最大1.0mLが推奨されている。

     

     

   • 〈下肢痙縮〉

     	投与筋	投与量 注11) , 注12) （単位/筋）	投与部位数 （部位/筋）
     足関節の底屈（尖足）	腓腹筋（内側頭/外側頭）	50-200	2-6
     	ヒラメ筋	50-200	2-4
     足関節の回外（内反）/底屈（尖足）	後脛骨筋	50-150	2-3
     足趾の屈曲	長趾屈筋	50-100	1-3
     	長母趾屈筋	25-75	1-2
     注11) 医師の判断により合計で最大400単位を配分                          注12) 投与部位一カ所につき最大1.0mLが推奨されている。

     

     

1. 7.7 **本剤と他のA型及びB型ボツリヌス毒素製剤の同時投与は避けること。本剤と他のA型及びB型ボツリヌス毒素製剤を同時投与した経験はない。［10.2 参照］
2. 7.8 **投与に際して、解剖学的ランドマーク又は超音波検査を用いて注意深く唾液腺（耳下腺、顎下腺）を同定すること。臨床成績等から超音波検査での同定を推奨する。

   

3. 7.9 **投与対象唾液腺ごとの適切な投与量に留意すること。臨床成績等から、以下の投与量及び投与部位数が推奨されている。［14.1.6 参照］,［14.2.3 参照］

   投与対象唾液腺		投与量 注13) （単位）	投与部位数 （部位）
   耳下腺	右側	30	1
   	左側	30	1
   顎下腺	右側	20	1
   	左側	20	1
   注13) 施注用注射針は27-30G、12.5-13mm注射針が推奨されている。

4. 7.10 **患者の状態に応じて下表を参考に、本剤を減量することができる。［14.1.6 参照］,［14.2.3 参照］

   投与対象唾液腺		投与量 注14) （単位）	投与部位数 （部位）
   耳下腺	右側	22.5	1
   	左側	22.5	1
   顎下腺	右側	15	1
   	左側	15	1
   注14) 施注用注射針は27-30G、12.5-13mm注射針が推奨されている。

1. 8.1 本剤の投与に際しては、患者又はそれに代わる適切な者に、次の事項について文書を用いてよく説明し、文書による同意を得た後、使用すること。
   • 本剤の有効成分は、ボツリヌス菌によって産生されるA型ボツリヌス毒素（一般的名称：インコボツリヌストキシンA）である。
   • **本剤の投与は対症療法であり、その効果は上肢痙縮及び下肢痙縮では通常12-16週²⁾  、慢性流涎では通常16週^{3) ,4)}  で消失し、投与を繰り返す必要がある。
   • 本剤投与により、投与部位以外の筋に対する影響と考えられる会話困難、嚥下障害及び誤嚥性肺炎等があらわれることがある。本剤投与開始から16週までに会話困難、嚥下障害及び呼吸困難等の体調の変化が生じた場合、直ちに医師の診察を受けること。
   • 妊娠する可能性のある女性は、投与中及び最後の投与から16週後まで避妊を考慮すること。［9.4 参照］,［9.5 参照］
   • 他の医療施設でボツリヌス毒素の投与を受けている場合には、治療対象疾患及び投与日を必ず申し出ること。
2. 8.2 本剤投与後、無力症、筋力低下があらわれることがあるので、自動車の運転等危険を伴う機械を操作する際には注意させること。

1. 8.3 下肢の緊張筋への本剤投与に伴う活動性上昇や筋力バランスの変化により、転倒等が起こりやすくなる可能性がある。

1. 8.4 **本剤の投与により口内乾燥があらわれることがあるため、患者又は介護者に対し本剤投与中は口腔内を清潔に保つように指導すること。
2. 8.5 **慢性流涎患者では嚥下機能が低下していることから、本剤投与後は嚥下障害及び誤嚥性肺炎の発現に留意すること。本剤投与後にこれらの事象が発現した際には、本剤の効果が消失すると想定されるまでの期間は再投与を控えるとともに、再投与の可否は患者の状態を踏まえて慎重に検討すること。［11.1.2 参照］